個人や企業が扱う情報量が大きくなる中、データセンターの需要はますます高まっています。
そんなデータセンターを建てる際は、どんな場所が向いているのでしょうか。

地震大国と言われる日本ですが、その中でも地震が少ない地域は存在します。現在のデータセンターは高い耐震性能を持っていますが、大規模停電なども考慮して地震の少ない地域を選ばれる企業様は少なくありません。

東京などの都市圏にすべてのサーバーをまとめてしまうと、万が一想定外の規模の地震が起きた場合に、より大きな損害となってしまう可能性があります。総務省でもデータセンターの地域分散化を促進しており、バックアップ体制の強化が求められています。
2つ以上のデータセンターを持つ場合は、地域を分散することをおすすめします。

例えば沖縄県では「マルチメディアアイランド構想」を掲げて情報通信産業の誘致・振興に力を注いでいるため、支援制度が充実しています。データセンター補助金、IT先進事業創出支援事業、各種税制の優遇といった支援策が整備されています。
データセンターを地方に構える場合は、このような制度が利用できるかも事前に確認しましょう。今後、データセンター設置のご予定がある企業様がございましたら、ぜひ上記のポイントを考慮してみてください。

当社では、データセンター様やエンドユーザー様などの様々なニーズに対応する各種ソリューションをご用意しております。
省エネや耐震などのソリューションをはじめ、安全対策ソリューション、熱対策ソリューションなどをご提案しております。

特に熱対策ソリューションは、キャッピングやアイルシャッター、アイルガードなどの気流制御システムを採用している企業様にご好評いただいております。また、カスタマイズのソリューションもご提案可能ですので、サーバー周辺に関するソリューションなら当社にご相談ください。